国連が定めた20日の「国際幸福デー」を前に、博報堂DYホールディングス傘下のシンクタンク「100年生活者研究所」が、国内と海外5カ国の市民を対象に、100歳まで生きたいかや幸福度について調査したところ、日本が最も低い結果となった。

　3月にインターネットで20～70代の男女を対象に調査した。日本は2800人、海外は米国、中国、韓国、ドイツ、フィンランドの計2840人に、人生100年時代の意識を尋ねた。

　「100歳まで生きたいか」と聞いたところ、「とてもそう思う」「そう思う」と肯定的に回答した日本人は3割未満で、対象6カ国で最も低かった。幸福度も最も低かった。

人生100年時代の意識調査の例＝100年生活者研究所提供
　100歳までの人生について「大変そう」「迷惑をかけたくない」との否定的な回答の割合は、各国で顕著な差はなかった。一方、日本では「幸せそうに見える」「チャンスが増える」といった前向きな回答の割合が各国より低かった。経済成長など未来への期待についても、日本は否定的な回答が目立った。

　100年生活者研究所の担当者は「他の国では人生100年時代に対し、ポジティブな側面にも意識が向けられている。日本でもポジティブな側面への社会的な注目度を高めていくことが課題」としている。

　国際幸福デーはブータンが提唱。2012年に幸福が世界中の人々の共通の目標となることを目指して国連で採択された。【植田憲尚】

毎日新聞　2024/3/20 11:30（最終更新 3/20 15:12）
https://mainichi.jp/articles/20240320/k00/00m/020/057000c